企業型確定拠出年金の継続投資教育アンケート結果「資産運用について勉強しようと思いました」

確定拠出年金の加入者数は10年でどれだけ増えたのか

株式会社Financial DC Japan代表の岩崎です。

6月9日と6月24日に、企業型確定拠出年金を導入されている企業様に継続投資教育のセミナーを実施させていただきました。

2日間で60名ほどの社員様に参加いただき、企業型確定拠出年金の制度の詳細と積立投資の魅力についてお話させていただきました。

継続投資教育にご参加の方からいただいた、「印象に残ったポイント」をご紹介させていただきます。

  • 資産運用や投資は難しいものという認識だったが、ドルコスト平均法で価格が低くても長く継続することが重要だという部分。
  • 投資に対しての考え方
  • 税制が優遇される話
  • マッチング拠出のメリット面。そういえばそんなこと聞いたな程度でしっかり意識できていませんでした。老後対策の為に個人年金等やってはいますが、401Kもしっかり運用をチェックしこの不安定な世の中将来計画を考えるいい機会となりました。有難うございました。
  • 投資の成績=量X価格
  • デイトレードと考え方が根本的に違う事
  • 401Kの説明。個人型イデコと企業との違いを初めて知りました
  • ドルコスト平均法での運用メリット
  • 401K確定拠出年金とNISA等、課税の違いや投資のメリット
  • 積み立て投資の説明部分が印象に残りました。
  • 積み立てならばそんなにリスクがない
  • 図で分かりやすく説明して頂けた
  • 積み立てだと価格が下がっても量を変えるから損になるとは限らない
  • 商品価値が下がっても長く買い続け、やめるタイミングを間違えなければ利益が出る点
  • ドルコスト平均法 積み立て投資の仕組みが良く理解できました
  • 投資について怖いイメージがあったがイメージの払拭が出来ました。
  • 積み立てニーサやイデコと確定拠出型年金の違いと、一時的に株価が下がっても最終的な量と最後に売るときの価格次第では利益が増えるということ
  • ゲームがわかりやすかった

また満足度についても下記のとおり、大変ご満足をいただけたようです。

さらに嬉しいことに、継続投資教育を受けていただいた社員様の半数近くから、新しく企業型確定拠出年金の拠出の申し込みまたは掛金増額のご連絡があったそうです。

下記に、お客様からいただいた詳細のご感想を掲載させていただきます。

継続投資教育・企業型確定拠出年金導入のお問い合わせはこちらよりお待ちしております。

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著書

Book

10年後、確実に差がつく!資産運用の王道

10年後、確実に差がつく!資産運用の王道
発売日:2025.09.18
出版社:きずな出版
第1章 なぜ「投資は怖い」と思ってしまうのか?
─ 投機との違いを知れば、見え方が変わる
第2章 株式の"本当の強さ"とは?
─ 長期投資という王道
第3章 「世界の成長」に乗る方法
- 初心者でもできる、利益を生み出す投資信託の選び方
第4章 「王道」を遠ざける3つの罠
- 誘惑・メディア・脳のクセを乗り越えるために
第5章 ナビゲーターと歩む"資産形成の旅"
- 迷わず続けるための最良の選択
第6章 安心して続けられる投資の仕組み
- ドル・コスト平均法の力
第7章 「人生設計が運用を支える」
- ライフプランと資金戦略で“ブレない投資”をつくる
第8章 NISAとiDeCoを味方につける!
- "税制メリット"でかしこく資産をふやす方法
第9章 資産運用は“老後”で終わらない
- 次の世代まで活かす「王道」の続け方

累計1万部突破頭のいい会社はなぜ、企業型確定拠出年金をはじめているのか

頭のいい会社はなぜ、企業型確定拠出年金をはじめているのか
発売日:2022.04.09
出版社:青春出版社
プロローグ 社長が知らないと損をする「最強の資産形成制度」を知っていますか
第1章 頭のいい会社は企業型確定拠出年金をはじめている
第2章 戦略的導入で「企業経営」はこう変わる
第3章 さあ、はじめよう!事前準備はこれだけ
第4章 「金融教育」で会社の業績がさらにアップ!
エピローグ 確定拠出年金で日本を金融先進国へ
導入事例 役員報酬の節税対策のために導入した医療法人
求職者や従業員のニーズに対応するため導入を決めたITベンチャー
福利厚生を充実させて他社と差別化し、いい人材を確保するために導入した建設会社
経営者自身の退職金拡充策として導入した税理士法人
従業員満足度を高める施策の一つとして導入した学校法人
「若い世代が働きやすい会社」になるために中退共との併用で導入した和菓子メーカー
「掛金を払う余裕がない」が、退職金制度に代わるものとして導入した税理士法人
従業員の金融リテラシー向上のために導入したNPO法人
自立した従業員育成のために導入したITベンチャー
付録 確定拠出年金の法改正まとめ ― 押さえておきたい2022年度法改正 3つのポイント
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