積み立て投資における最も重視すべきポイント

以前のブログ(積み立てが大切な理由)で積み立て投資が大切な理由についてお伝えしましたが、積み立て投資を行うにあたって最も重視すべきポイントとその理由について解説します。

積み立て投資における最も重視すべきポイント

積み立て投資における最も重視すべきポイントは、無理やりためる仕組み、つまり『強制力』です!

イギリスの歴史学者であるパーキンソンが提唱した「パーキンソンの法則」をご存知でしょうか?

パーキンソンの第2法則とは、

支出の額は収入の額に達するまで膨張する

というものです。

これは、得る収入が大きければ大きい程、支出も増え続けるというものです。

以下の図をご覧ください。

AさんとBさんの二人の事例を見てみましょう。Aさんは使った分の残りを貯金へ、一方でBさんは貯金額を定めて先取り貯金をし、残りを使います。

お金が貯まるのはどちらでしょうか?

答えはBさんです。

パーキンソンの第2法則にもある通り、収入が増えれば支出も増えてしまいます。なので、Aさんのように使った残りが貯金という方はいつまで経ってもお金をためることができません。

人間は意思が弱い生き物です。Bさんのように先取り貯金をしていたとしても強い目的意識がなければ、急な出費で使ってしまうこともあるかもしれません。

またこれは貯金だけでなく、”積み立て投資”においても同じです。

以下、ドルコスト平均法による”積み立て投資”のポイントをご覧ください。

ドルコスト平均法による“つみたて投資”のポイント!

① 価格が下がったときは量をたくさん買えるメリットがある

② 価格が上がること自体にもメリットがある

③ つまりどっちでもいい!(より良いのは上がっていく方)

④ 価格が低い時にやめてはいけない(損をする場合もある)

⑤ 最初の価格(タイミング)はあまり気にしなくていい

⑥とにかく「早く始めて長く続けること」が一番重要

⑦長期的に上昇が期待できる資産を選ぶこと

このように積み立て投資の場合、価格が低い時にやめてしまうと損をする可能性もあるので、貯金よりもより継続性が大切になります。

また、より”積み立て投資”の恩恵を受けて資産を増やすためには、”長く続けること”が大切です。積み立て投資を行うツールは複数ありますが、確定拠出年金以上に強制力があるものは中々ありません。

60歳まで資金が引き出せないからこそ、強制的に貯まる、そして更に資産を増やす可能性が高まると言えるのではないでしょうか。

弊社では資産運用のサポートをお手伝いしたいと考え、投資教育にも力を入れています。一部無料で動画を公開しておりますのでぜひご覧ください。

FDCJチャンネルはこちら

また企業型確定拠出年金を導入されている企業の従業員様向けの投資教育もサポートさせていただきます。ご興味のある方はこちらからお問い合わせください。

お問い合わせはこちら

代表 岩崎陽介のYouTubeチャンネル

CEO's YouTube

YouTubeでの情報発信もおこなっております。ぜひフォローください。

著書

Book

10年後、確実に差がつく!資産運用の王道

10年後、確実に差がつく!資産運用の王道
発売日:2025.09.18
出版社:きずな出版
第1章 なぜ「投資は怖い」と思ってしまうのか?
─ 投機との違いを知れば、見え方が変わる
第2章 株式の"本当の強さ"とは?
─ 長期投資という王道
第3章 「世界の成長」に乗る方法
- 初心者でもできる、利益を生み出す投資信託の選び方
第4章 「王道」を遠ざける3つの罠
- 誘惑・メディア・脳のクセを乗り越えるために
第5章 ナビゲーターと歩む"資産形成の旅"
- 迷わず続けるための最良の選択
第6章 安心して続けられる投資の仕組み
- ドル・コスト平均法の力
第7章 「人生設計が運用を支える」
- ライフプランと資金戦略で“ブレない投資”をつくる
第8章 NISAとiDeCoを味方につける!
- "税制メリット"でかしこく資産をふやす方法
第9章 資産運用は“老後”で終わらない
- 次の世代まで活かす「王道」の続け方

累計1万部突破頭のいい会社はなぜ、企業型確定拠出年金をはじめているのか

頭のいい会社はなぜ、企業型確定拠出年金をはじめているのか
発売日:2022.04.09
出版社:青春出版社
プロローグ 社長が知らないと損をする「最強の資産形成制度」を知っていますか
第1章 頭のいい会社は企業型確定拠出年金をはじめている
第2章 戦略的導入で「企業経営」はこう変わる
第3章 さあ、はじめよう!事前準備はこれだけ
第4章 「金融教育」で会社の業績がさらにアップ!
エピローグ 確定拠出年金で日本を金融先進国へ
導入事例 役員報酬の節税対策のために導入した医療法人
求職者や従業員のニーズに対応するため導入を決めたITベンチャー
福利厚生を充実させて他社と差別化し、いい人材を確保するために導入した建設会社
経営者自身の退職金拡充策として導入した税理士法人
従業員満足度を高める施策の一つとして導入した学校法人
「若い世代が働きやすい会社」になるために中退共との併用で導入した和菓子メーカー
「掛金を払う余裕がない」が、退職金制度に代わるものとして導入した税理士法人
従業員の金融リテラシー向上のために導入したNPO法人
自立した従業員育成のために導入したITベンチャー
付録 確定拠出年金の法改正まとめ ― 押さえておきたい2022年度法改正 3つのポイント
導入相談・お問い合わせ

企業型確定拠出年金の導入相談やその他のお問い合わせなど、お気軽にお問い合わせください。

お問い合わせする
お電話でのお問い合わせ
受付時間 9:00〜18:00(平日)
※ 電話番号はおかけ間違いのないようご注意ください。

コラム・ブログ

Column